死屍累々?法人はSNSを使うべきか

この1年間Twitterをテスト的に運用しています。

なかなかフォロワーは増えません。

しかしながら、どうすればフォロワー数を増やせるかのコツはだんだんわかってきました。何より自分の学びをアウトプットしてシェアする場としては大きな意味がありました。

またSNSの運用経験のおかげで、新しいお仕事いただけたりしました。

さて、今日お話ししたいのは、私個人のSNSについてのお話ではなく、SNSの成功事例と、法人はSNSを使うべきか、使うとすればどのように使うべきかということについてです。

SNSの成功事例

FaceBookで有名なグループがあります。
コロナ支援・訳あり商品情報グループ「WakeAi(ワケアイ)」
公開グループで、なんと35.4万人の会員です。

何をやっているのかというと、コロナ禍で苦境に陥った生産者支援です。

高級食材からお花まで、ホテルやレストランに卸すはずだったものが出品されます。

生産業者からこのグループは大いなる救いになっています。見れば放置して傷んでしまうよりは、少しでも現金化したい。

実際にこのグループで商品はバンバン売れています。
購入する側からしても、美味しいものが破格な値段で買えるので、有難い仕組みです。

このグループをつくるのにお金はかかっていません。

主旨に「共感」した人が次々を自主的に会員になり、35万人にまで膨れ上がったわけです。

これは、神奈川生協PALシステムよりも少し大きい規模です。「共感」した人が横につながれる、これがSNSの威力です。

企業もSNSをやった方が良い?

このようなSNSの威力を見て、自社のお友達を増やそうと、B2Cの企業は最近、SNSに力を入れています。

しかし残念ながら多くの企業が失敗しています。

失敗の原因は「共感」がないからです。

企業アカウントが自社の都合のよい情報、宣伝、売り込みはSNSでは嫌われます。この根本を理解していない企業が多いので、企業SNSは失敗しています。

ただ、コロナ支援「WakeAi(ワケアイ)」の例を見ても、生産者と消費者が直接つながり、モノの売買までできてしまうわけで、つながりを作るもしくは深めるのに、SNSと言うのは非常に有効な手段であることは確かです。

企業アカウントの目的は、「売ること」ではなく「会社をよく知って貰う」「ファンになってもらう」ことであるべきだと思います。

迷惑な使い方にはご注意

ウェブサイトのプル型メディアと違って、SNSは自分の方から発信できます。かつ、自分の方から相手に対して1対1でアプローチをしていけるメディアです。

では、自分の方からフォロワーに対してアプローチをしていけばよいように思いますが、それは違います。

道端を歩いていて、初対面の方にいきなり商品売込をする人はいませんよね。

しかし、しばしばSNSでは、直接見ず知らずの方からメッセージが来たりします。

SNSは個人的なメディアなので、相手に対していきなり友達申請をしたりメッセージを送ったりしても相手は驚き不快になるだけです。

SNS成功の鍵は「共感」です。逆に、質問が来たら丁寧に回答してあげましょう。困った人を助ける行為は、共感が得られます。

企業アカウントをお持ちの方は、どうかご注意ください。

KPIには要注意

企業アカウントを運営する上で、よくあることですが、SNSにおけるKPIもよく間違って設定されています。

単にフォロワー数のみ追いかけてもあまり意味はありません。

フォロワー数に意味がない、とは言いませんが、むしろ、フォロワーの中でどれぐらい反応があったか、エンゲージメント率を重視した方が賢明です。

反応の悪いフォロワーを沢山集めるより、自社に共感してくれて反応のよいフォロワーを少しづつ増やす方が意味が企業にとっては意味があります。

SNSの醍醐味

SNSの醍醐味は、全く知らない人とチャット・会話を通じて緩やかなつながりを作ってゆけると言うことに尽きます。

私もこの1年弱SNSを続けてきて、有名コンサルタントの方と直接お友達になれたりしました。会った事は1度もありません。

SNSを通じて業界のいろいろなキーパーソンとつながることができるとしたら、やってみる価値のあることではないでしょうか。

まだ法人のお客様でSNSをやっておられる会社は少数派です。

私も研究中の身で、偉そうなことを言える立場ではないのですが、1つだけ言える事があります。

それは、やってみないとSNSと言うものがどういうメディアであるのかわからない、ということです。

お客様と関係性を築いて、どうたやったら仲良くなれるのかは、やってみないとわからない。

これからSNSは、デジタルマーケティングのメディアとして位置づけが大きくなってくると思います。

利用者が拡大するにつれ、「当たり前」のメディアになってゆくでしょう。ちなみに、LINE利用者は約8600万人、Twitterの利用者は4500万人です。

新しい顧客への認知拡大として有効だと思います。

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